資料を探す・調べる

電子リソースを使う

北海学園大学附属図書館では、国内外を問わず数多くの有料データベースサービスやオンラインジャーナルと契約しています。 そのほとんどはWeb上で手軽に検索ができるようになっています。ぜひ皆さんの学修や研究活動にご活用ください。

学内大学内のネットワークから利用できます(学外から利用する場合は「学外から電子リソースを使う」を参照して下さい)。
館内図書館内のPCブースで利用できます(ID・PWが必要なので、カウンターに申出てください)。
フリーどこからでも利用できます。

その他

eol学内詳細説明
同時アクセス数2
イーオーエル社の 「DB Tower Service」、上場企業有価証券報告書及び半期報告書、非上場有価証券報告書、決算短信及び適時開示情報、財務データ、新株式発行並びに株式売出届出目論見書、企業基本情報を掲載。
Hein Online
【米国税制・経済改革オンラインデータベース】
館内詳細説明
同時アクセス数無制限
Taxation & Economic Reform in America Part I & II, 1781-2010
Hein Online の米国税制・経済改革オンラインデータベース“Taxation & Economic Reform in America Part I&II, 1781-2010”は、現在の米国経済の状況につながる、 18世紀後半まで遡った米国の税制改革および経済政策に関する900巻以上そして約90万ページの電子化された立法経緯の資料にアクセスことを可能にします。収録内容は、18世紀末の建国期における合衆国銀行の成立過程の資料に始まり、20世紀初頭から1970年代までの内国歳入法に関する資料、 そして、1970年代から80年代にかけてニクソンからレーガンの各政権で行われた税制改革に関する制定資料が含まれます。そして2009 年のオバマ大統領就任直後に成立した「アメリカ復興・再投資法(American Recovery and Reinvestment Act of 2009)」の成立過程の資料等が収録されております。 また、毎年、経済諮問委員会の委員長により書かれる大統領経済報告(Economic Report of the President)は1947年から最新の2011年まで収録されております。
World Constitutions Illustrated
【世界の憲法データベース】
詳細説明
憲法研究について歴史的過程と現在の最新動向の双方に焦点をあてており、各国の憲法に関する文書、書籍や学術論文、レファレンス書誌などを1 つのライブラリに取りまとめた新しい法的研究ためのプラットフォームである。190 カ国以上の憲法に関する検索やブラウズを可能にしている。
国立国会図書館デジタルコレクション館内フリー詳細説明
国立国会図書館デジタルコレクションは、国立国会図書館で収集・保存しているデジタル資料を検索・閲覧できるサービスです。
収録資料は、以下のとおり3つの公開範囲で提供されています。各資料の書誌情報(タイトル、著者、出版者など)や目次情報は、すべての公開範囲について、国立会図書館デジタルコレクションで自由に検索・確認することができます。
1)インターネット公開資料
著作権など権利状況に問題がないことが確認できた資料です。インターネットをご利用いただける環境であれば、ご自宅等から閲覧できます。

2)図書館送信資料
著作権保護期間が満了していない資料や著作権の確認が未完了の資料、著作権確認の対象範囲に入っていない資料のうち、絶版等の理由で入手が困難な資料です。国立国会図書館又は図書館向けデジタル化資料送信サービス(図書館送信)に参加している図書館(図書館送信参加館)で閲覧できます。北海学園大学附属図書館でも図書館送信資料の閲覧・複写(印刷)が可能です。ご利用は館内の専用端末に限られます。詳細はこちらをご覧ください。

3)国立国会図書館内限定資料
上記にあてはまらない資料です。国立国会図書館での閲覧に限られます。
G空間情報センターフリー詳細説明
G空間情報センターは、国土地理院などの各府省、民間各社及び各学術機関等、官民問わず様々な主体により整備・提供される多様な地理空間情報を集約し、利用者がワンストップで検索・ダウンロードし利用できる、産学官の地理空間情報を扱うプラットフォームです。
書陵部所蔵資料目録・画像公開システムフリー詳細説明
書陵部所蔵資料目録・画像公開システムは、「図書寮文庫所蔵資料目録・画像公開システム」と「宮内公文書館特定歴史公文書等目録」が統合されたもので、宮内庁図書寮文庫が所蔵する古典籍・古文書類と宮内公文書館が所蔵する特定歴史公文書等を一度に横断検索することができます。

↑ページの先頭へ